【韓国】 平昌支援の韓国兵が死亡…宿舎でシャワー中に転倒



1: たんぽぽ ★ 2018/01/30(火) 18:52:55.32 ID:CAP_USER.net
http://www.sanspo.com/pyeongchang2018/news/20180130/pye18013017420008-n1.html

 平昌冬季五輪の輸送支援のために派遣されていた韓国軍の兵士が宿舎で転倒し、搬送先の病院で死亡した。30日、聯合ニュースが伝えた。

 兵士は29日夜、シャワーを浴びている際に足を滑らせて窓にぶつかり、割れたガラスでけがを負ったという。軍と大会組織委員会が事故の原因を調べている。(共同)



http://awabi.2ch.sc/test/read.cgi/news4plus/1517305975/続きを読む

【中央日報】韓国海軍の「世界最高水準」 潜水艦のりりしい姿



1: ろこもこ ★ 2018/01/19(金) 20:21:18.15 ID:CAP_USER.net
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180119-00000023-cnippou-kr

韓国防衛事業庁は19日、蔚山(ウルサン)現代重工業が排水量1800トンの張保皐(チャン・ボゴ)-II級(214級)潜水艦「洪範図」を海軍に引き渡したと明らかにした。

防衛事業庁は2011年6月に同艦の建造に着手し、最近試運転を完了して軍に引き渡す準備を終えた。同艦は海軍に引き渡した後、約4カ月間、任務遂行に向けた乗組員熟達訓練などの過程を経て、ことし5月に実戦配備される。これで海軍が保有する張保皐級潜水艦は計9隻になる。

同艦は海軍7隻目となる張保皐-II級潜水艦だ。張保皐-II級潜水艦は海軍で現在運用中の排水量1200トンの張保皐級(209級)潜水艦よりも水中作戦持続能力や隠密性、水中音響探知能力、搭載武装など主要性能の多くが大幅に向上した潜水艦だ。

張保皐-II級潜水艦は水中で300個余りの標的を同時処理でき、燃料電池システムを搭載し、海水面に浮上しないで10日以上の作戦を遂行することができるため、ディーゼル潜水艦としては世界最高レベルというのが防衛事業庁の説明だ。全長65メートル、全幅6.3メートルに誘導弾、魚雷、機雷などで武装している。

同艦は日帝強占期だった1920年、独立軍が旧日本軍に大勝した鳳梧洞(ポンオドン)・青山里(チョサンリ)戦闘の主役、洪範図将軍の名を冠している。海軍は国難の克服に寄与したり抗日独立運動を行ったりした偉人の名前を潜水艦名している。

防衛事業庁のチェ・フェギョン潜水艦事業チーム長は「優れた水中作戦能力をベースに、北朝鮮に数的劣勢を喫している韓国海軍の水中戦力が補強されるだろう」と強調した。



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【軍事】韓国軍が竹島「防衛」訓練



1: Boo ★ 2017/12/28(木) 17:19:57.62 ID:CAP_USER.net
 【ソウル時事】韓国海軍は28日、島根県竹島(韓国名・独島)で同日から2日間、防衛訓練を実施すると発表した。海軍、海洋警察の艦艇や航空機が参加、「外部勢力の侵入防止」が目的という。

 軍当局者は「訓練は定例的に行われており、1カ月ほど前から計画されていた」と述べ、慰安婦問題をめぐる日韓合意の検証結果発表とは関係がないという認識を示した。

https://www.jiji.com/jc/article?k=2017122800730&g=pol



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【画像】韓国の戦車すごすぎワロタwwwwwwwwww



1: 名無しさん@涙目です。 2017/11/23(木) 11:14:31.30 ID:vKz3y3XP0●.net BE:264168779-2BP(2000)

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機械電力単独で南漢江を渡河するK2戦車潜水ドーハ訓練が21日午前、京畿道驪州時ヨンヤンリドーハ訓練場で行われた。

陸軍第20機械化歩兵師団は20日からヨンヤンリ一帯南漢江から電車、装甲車などの機械化戦闘装備の河川克服能力向上のためのダイビングドーハ訓練を進めている。24日まで続く今回の訓練では、K2戦車11台、K200系装甲車7台、K277装甲車2台などの陸軍機械化戦闘装備が投入されて実施された。

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http://news.joins.com/article/22136516?cloc=joongang|article|photoissue



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【Business Journal】韓国、米軍に指揮下入り要求し失敗…米国、韓国との同盟解消の可能性



1: 右大臣・大ちゃん之弼 ★ 2017/11/02(木) 14:56:00.08 ID:CAP_USER.net
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韓国の文在寅大統領(左)とアメリカのドナルド・トランプ大統領(右)(写真:AFP/アフロ)

韓国が米軍を韓国軍の指揮下に置くことに“失敗”した。

 10月28日に米韓定例安保協議が行われ、アメリカのジェームズ・マティス国防長官と韓国の宋永武国防部長官は「北朝鮮の非核化に向けた外交的な努力」「朝鮮半島への米軍の戦略爆撃機などの定期的な展開を拡大」という方向で合意した。
 しかし、韓国がアメリカに求めていた戦時作戦統制権の即時返還および返還後に韓国軍が米軍を指揮するかたちの新体制構築については、来年までの継続協議という扱いになった。
 以前の記事で言及しているが、国際的な常識に鑑みれば、米軍が韓国軍の指揮下で動く体制を受け入れる可能性は限りなく低かった。また、北朝鮮の脅威が増すなかで、在韓米軍の撤退にも通ずる戦時作戦統制権の返還を求めるという韓国の姿勢は非常識と言わざるを得ない。
 そして、当然の帰結として、アメリカ側にはねつけられてしまったかたちだ。そもそも、米軍が他国の軍隊の指揮下で活動することはアメリカ合衆国憲法に違反する可能性もあり、仮に戦時作戦統制権を返還するとなれば、米韓の軍事同盟に関する「米韓相互防衛条約」を破棄または大きく変更することが必要である。
 また、アメリカが以前から繰り返し述べているように、在韓米軍は韓国を防衛するためだけの戦力ではなく、アジア全体の安全保障を見据えたものであり、南シナ海問題など中国の脅威に備えた戦力でもあるわけだ。そのことを韓国がどのくらい理解しているのかは疑問である。
 アメリカはすでに、地上配備型ミサイル迎撃システム(THAAD)の配備をめぐって韓国に同様の忠告をしている。また、THAADもそうだが、「米中のどちらにつくか」を迫る“踏み絵”を用意して、アメリカに従う姿勢を明確にさせている。
 しかしながら、朝鮮半島有事が想定されるなかで戦時作戦統制権の返還を求めるという行動に対しては、アメリカが我慢の限界を迎えてもおかしくない。少々厳しい言い方になるが、信頼できない友軍ほど危険なものはない。そのため、どこかのタイミングで「切り捨てたほうがいい」という判断を下されてもおかしくないのである。
 実際、韓国が中国寄りの姿勢を見せていた2015年10月に行われた米韓首脳会談では、アメリカの政府高官から、同盟国としての韓国の必要性を疑問視するような声が上がったこともある。
中国、トランプ訪問で北朝鮮支持を翻意か

 そんななか、ドナルド・トランプ大統領が11月5日からアジア諸国を歴訪する。まずは日本、その後韓国と中国、ベトナム、フィリピンを訪れる。やはり、最大の焦点となるのは北朝鮮問題に対する協議だろう。日本においては、安倍晋三政権が「軍事的オプションも含めたすべての選択肢が俎上にある」とするトランプ政権の方針への支持をあらためて表明する姿勢だ。
 一方、当事者であるはずの韓国は北朝鮮問題の解決に及び腰になっており、前述のように、戦時作戦統制権の返還を求めたりTHAAD配備に慎重な姿勢を見せたりしていた。トランプ大統領と文在寅大統領の間でどのような話し合いがなされるかは注目に値する。

習近平政権の2期目がスタートした中国に対しては、アメリカが新たな言質を引き出すことができるかが焦点になるだろう。かねてトランプ大統領は中国に北朝鮮問題の対応を求めていたが、思ったような成果が上がらないどころか、大陸間弾道ミサイル(ICBM)の発射や核実験の実施まで許してしまった。
 しかしながら、習国家主席にとっても、北朝鮮は目の上のたんこぶであることは間違いない。また、北朝鮮と関係が深いとされる中国人民解放軍の「北部戦区」は習政権の敵対勢力であり、「北部戦区のミサイルの一部は北京を標的としている」ともいわれている。
 そのため、習政権の意思とは無関係に中国軍部の一部が北朝鮮に技術供与を行っている可能性が、以前から取り沙汰されている。習主席としてはアメリカの意思を尊重して「北朝鮮への制裁に協力する」という立場を取ってはいるが、実際に事が進まない裏には、そうした国内事情もあるわけだ。
 そんななかで中国がどのような判断を下すかは、北朝鮮問題を左右するといってもいいだろう。場合によっては、中国が北朝鮮を支持する立場を覆す可能性もあり、アメリカ国内ではそれを期待する声が強いのも事実だ。
(文=渡邉哲也/経済評論家)


Business Journal 2017.10.31
http://biz-journal.jp/2017/10/post_21184.html



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【軍事】韓国に高まる核武装論「日本のように核を短期間で造れる環境を」「戦争カバン買いました!」



1: ねこ名無し ★ 2017/10/29(日) 10:16:23.27 ID:CAP_USER.net
日本のように核を短期間で造れる環境を

9月25日、米トランプ大統領の北朝鮮を批判するツイッターを、北朝鮮のリ・ヨンホ外相が「明確な宣戦布告」と非難するなど、朝鮮半島の緊張が高まる中、韓国では戦術核配備論を含む「核武装論」が熱くなっている。

「戦術核」とは、威力を問わず射距離500キロメートル以下の核兵器をいい、核爆弾、核魚雷、核地雷などがそれに当たる。現在、米国の戦術核は欧州などに配備されているといわれる。韓国にも1991年まで配備されていたが、盧泰愚政権時、「米ソ対立の冷戦の終焉」と「朝鮮半島の非核化」という理由からすべて撤去された。

世論も「核武装」には肯定的で、9月3日の北朝鮮による6回目の核実験後の各世論調査では、「核を保有すべき60%」(韓国ギャラップ・9月8日)、「戦術核再配備賛成68%」(韓国社会世論研究所・9月8日~9日)という結果が出た。

韓国の第一野党、保守派の自由韓国党は、9月中旬には米国に在韓米軍戦術核再配備を要請する訪米団を送り、「戦術核再配備の1000万人の国民署名運動」を始めている。

こうした「核武装論」が盛り上がりを見せる中、韓国で最近、たびたびメディアに登場するのは、韓国の原子力専門家である徐鈞烈(ソ・ギュンリョル)ソウル大学原子核工学科教授だ。

徐教授は、米国に頼った戦術核配備ではなく、「韓国が核武装できる準備をすべき」と主張し続けてきた一人だ。その契機は、2006年10月9日、北朝鮮が1回目の核実験を行った時からだという。

「北朝鮮は、核という、ブレーキのない加速するだけの車に乗ってしまった。1回目の実験の報を聞いた時、ああ、もう凍結させることはできないと思いました。

私は、核武装をしようというのではなく、韓国も核武装できる準備を、環境を整えようと主張してきました。核兵器として使おうというのでは決してありません。短い期間で核を造れるということは、それだけで抑止力になる。環境を整えるだけですから、朝鮮半島の非核化原則も守れます。ですから、日本のように核を短期間で造れる環境を整えるべきだと言い続けているのです」

日本は3カ月で原子爆弾が造れる

日本には言うまでもなく、核を「持たず、作らず、持ち込ませず」の非核三原則がある。

しかし、9月17日、熊谷弘元官房長官が産経新聞紙上で、北朝鮮の核開発疑惑が強まった1994年の「米朝第1次核危機」の際、軍事関連企業の民間人幹部に秘密裏に面会し、日本ではどのくらいの期間で原子爆弾が造れるか尋ねると、3カ月という答えが返ってきたことを明らかにした。この報道は韓国でもとりあげられたが、徐教授は、「今は、3は3でも時間が違う」と話す。

「今の日本なら3日で造れるのではないでしょうか。日本には核に必要な再処理済みプルトニウムがすでにありますし、東京大学や東京工業大学などで蓄積された技術やデータもあり、実験はスーパーコンピュータで行える。総理の指示があれば組み立てさえすればいい。あっという間に核武装できる環境にあります。

韓国は、技術やデータは揃えることができますが、原料となる再処理済みプルトニウムを取り出すのに時間がかかりますので、6カ月ほどかかるでしょう。台湾なら9~11カ月でしょうか。

核1基を造るには1兆ウォン(約1000億円)ほどですから、戦術核よりも費用はかからない。(米露英仏中の)5カ国しか核の保有ができないというのは公平ではありません。そして、現在の朝鮮半島の緊張は瀬戸際まで来ている」

徐教授は、「韓国は、非核という浪漫、戦術核への執着、核の傘という妄想はもう捨てるべきだ」とも語った。

「戦術核については、機密事項ですので米国が現在どの程度戦術核を保有しているかはわかりませんが、米国はこれまで費用が膨大なため(戦術核を)削減してきました。そのため、もし、韓国の要請に首を縦に振ったとしても、それは『在庫処理』の厄介払いの可能性が高く、また、昔とは違ってもちろん有償になる。配備には膨大な費用がかかり、しかも在庫品では話にならない。

http://bunshun.jp/articles/-/4313

(続く)



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【朝鮮日報】A4用紙1500万枚に及ぶ軍の情報が盗まれた こんな韓国と最高機密を共有しようという国があるだろうか



1: ねこ名無し ★ 2017/10/22(日) 05:50:56.19 ID:CAP_USER.net
米国大統領の一日は米中央情報局(CIA)など情報機関が作成した5-6ページ分の機密報告書を受け取ることから始まる。「PDB」(President’s Daily Briefing=大統領への毎日の報告)と呼ばれる報告書だ。

この報告書には、CIAなどが全世界の情報網を通じて収集した各国の主な情報が書かれている。この報告書が初めて大統領に伝えられたのは1946年2月15日、トルーマン大統領の時代だ。国家指導者が外交・安保・経済に関する決定を下すのに必要な最高水準の情報を提供するためだ。

それから71年の歳月が流れた今もこの伝統は守られている。トランプ大統領も大統領候補時代、「私は賢い人間だから毎日の報告は必要ない」と言ったが、就任後は毎日の報告でなくてもほぼ毎日、情報機関から対面による報告を受けているという。この報告に毎回登場するのが北朝鮮だ。

マイク・ポンペオCIA長官は今年6月、メディアとのインタビューで、「トランプ大統領は一日も欠かさず北朝鮮に関して聞き、米国がどのように対応すべきかについて質問する」と語った。

大統領の「情報需要」が高まれば、各情報機関はこれに合わせて総力を傾けることになる。CIAが今年5月、「コリア任務センター」(KMC)という組織を新たに設立したのも、こうした努力の一環だ。CIAが特定国に関する問題を担当する組織を新設したのは初めてだという。

ポンペオ長官がトランプ大統領とほぼ毎日、北朝鮮問題をめぐり話し合っていることをメディアに公表した時、韓国の国家情報院は「積弊(長年の弊害)清算タスクフォース(対策班)」を立ち上げた。外部の人物たちが主軸になっているこのタスクフォースは、この4カ月あまりで輝かしい(?)成果を挙げた。

前政権とその前の政権で行われた稚拙な政治工作の一部を暴いたのだ。そのおかげで、李明博(イ・ミョンバク)政権の国家情報院心理戦団チーム長が盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領に近かった俳優とある女優が絡み合う合成写真をねつ造していたことが明らかになった。

また、一部の右派団体に裏金を渡し、政権に友好的な書き込みをインターネット上でしたり、当時の野党(今の与党)関係者らをひぼう・中傷する書き込みをするよう誘導したことなどが、国家情報院積弊清算タスクフォースが突き止めた主な疑惑だ。

軍サイバー司令部もこの書き込み工作に動員されていたことが分かった。彼らは政治家や芸能人の動向報告書も作成したという。国家情報院心理戦団や軍サイバー司令部というそうそうたる名称を持つ組織が、こうした三流の政治工作をしていたということだ。事実なら、検察の捜査と裁判を通じて断罪しなければならない。

しかし、国家情報院や軍情報組織の真の積弊は別のところにある。韓国の情報機関による北朝鮮関連情報収集と判断は「失敗の歴史」だったと言っても過言ではない。

金日成(キム・イルソン)主席や金正日(キム・ジョンイル)総書記の死去をはじめ、北朝鮮政権内部に決定的な変化が起こった時は慌てふためき、北朝鮮の核・ミサイルによる挑発行為の兆候をめぐっても各機関によって見解が分かれるのは日常茶飯事だ。このような無能と怠惰、専門性不足こそ真の積弊だ。

北朝鮮の脅威が最も強まっている今この瞬間、文在寅(ムン・ジェイン)大統領が考えるべき情報機関の根本的な問題は、過去の人々が自身を標的にして行った三流の書き込み工作ではなく、自身が毎日報告を受ける情報の質と水準でなければならない。

韓国の情報機関の対外信用度は既に地に落ちている。情報機関の元関係者は「米日の情報機関が敏感な北朝鮮関連情報を韓国に提供すべきかどうかで悩んでいるのは公然の秘密だ」と言った。

先日、国会の国政監査で、韓米が一緒に作成した「金正恩(キム・ジョンウン)斬首作戦」が含まれる「作戦計画5015」などの軍事機密が多数、北朝鮮に渡っていたことが明らかになった。

国防統合データセンター(DIDC)がハッキングされ、A4用紙1500万枚に及ぶ軍の情報が盗まれたのだ。こんな韓国と最高機密を共有しようという国があるだろうか。

http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2017/10/20/2017102001804.html

>>2以降に続く)



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